そろそろ来年卒業の学生さんたちが活発に活動しているようで、 うち(netlab.jp)にも、 「会社説明会はありませんか」とか、「資料をください」、 「面接を受けたいです」などという問い合わせがくるようになった。
それはそれで良いのだが、地元新聞社が運営している就職サイトなどからの問い合わせを受けたもので、 記入してあるメールアドレスに返信したところ「User Unknown」でエラーになるケースが頻発している。 どうも携帯メールのアドレスの記入間違いや、変更したことを忘れているなどが原因のようだ。
せっかく説明会の案内が受け取れないのは学生さんたち自身にとって不利だと思うのだが。 くれぐれもアドレスはお間違いのないように。
OSCARアライアンスと神戸情報大学院大学が神戸と東京でイベントを開くという話。
イベントのプログラムなどはこちら。 それから、申し込みページ。
オープンソースジャパンの動向には注目している。 地味な我々とは違ったやり方だが、それで成功するものならそれはそれで良いと思う。
参加しようかなあ。でも、技術屋にはそれほど面白い話ではないかなあ。
ITmediaには、 角田社長のインタビューあり。
一から再構築するよりも、COBOLアプリケーションを利用すべき理由を、ヒル社長は三つ挙げる。具体的には、（1）既存のCOBOLアプリケーションをオープン環境に移植したほうが、開発コストを安くできること、（2）めまぐるしく変わる経営環境下で、アプリケーションを素早く構築できること、（3）これまで稼動してきたアプリケーションゆえに、不具合を起こすリスクを低くできること、である。同氏は、「実際、既存のCOBOLアプリケーションを流用することで、一から構築した場合と比べて、30％ほど生産性が向上した実績もある」と語る。
私の知らない世界ではあるが、そういうものなのかもしれない。
その場合には、ぜひOpenCobolを使うと良いと思う(笑)。 少なくともうちの会社では本格的事務処理アプリケーションをLinux＋OpenCobolで開発できている。
結果がまとまった。関係者の皆さんはお疲れさま。
結果から傾向を読み取るのは各自の宿題ということで。
全面的に賛成というほどではないが、
ソフトウェア特許を保有し、ほかの企業から特許使用料を徴収することだけをビジネスとするような企業は、特許海賊、特許漁り、あるいは暴利をむさぼる特許企業などと呼ばれています。こういった業者に狙われると、こちら側が武器を持っていても役に立ちません。報復手段もなければ、取引や交渉の手段もないのです。なぜなら彼らは自分たちの製品を持っていないからです。何も製品を販売していないのです。
ですからこの問題は、ソフトウェア業界全体、それも中小規模の企業よりも大手企業に打撃を与えるのです。暴利をむさぼる特許企業の唯一の存在意義は、彼らの行動がソフトウェア特許の弊害がいかに大きいかを人々に認識させる役割を果たすということです。
という点には共感する。ただし、
少し考えれば、ジャーナリズムや芸術、文学、音楽など、特許が認められていない分野が数多く存在するのに気付くでしょう。そして、ソフトウェアを数学、ジャーナリズム、文学などと同じ分類に含める必要があり、その方が合理的であることが分かるはずです。
というのは心情的には理解できるが適切な表現かどうかはわからない。 ちゅーか、数学も特許になる時代になってから久しいし、 そのうち芸術・文学などの特許も出かねない。少なくともアメリカでは。
最近、http://www.freshpatents.com/をウォッチしているのだが、
というような素敵な特許申請が目白押しだ。願わくばこれらの特許が成立しないでくれたらいいなあ。 面倒だから。
後輩たちが開発している「Rast - N-gram based full-text search system」のページが完成した。といっても現時点ではまだソースも公開していないので、ただ存在するだけだけど。
で、このページを作っている時に、Webサイトのデザインが話題になった。
最近では一般のWebサイトもBlogツールやWikiなどを使って作ることが増えてきた。 しかし、ユーザー、特に初心者ユーザーにとってフレンドリーなのはやはり質疑形式ではないだろうか、と。
そこで思いつくのはFAQベースのサイト構築法。
トップページの内容は
という感じ。とにかく終始一貫FAQスタイル。
どんなもんだろうか。なんだか0262560992を思いだすなあ。